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コロナ禍における海外旅行の注意点総まとめ。必要な準備を9STEPで解説!

コロナ禍が始まりまもなく2年が経とうとしています。

困難な状況が続く中ではあるものの、海外のいくつかの国では規制緩和も始まり、そろそろ海外旅行に・・・とお考えの方もいるかもしれません。

しかしコロナ禍の海外旅行は、いままでとは全く異なる注意点がいくつも存在 します。

そこでこの記事では、コロナ禍における海外旅行の注意点を総まとめしてみました。旅行を検討さてている方はぜひご確認ください。

※海外旅行における基本的な注意点は下記の記事に掲載していますので、合わせてご確認ください。

コロナ禍での海外旅行では事前に調べることが大きく3つ

最初からこんな事を言うのは心苦しいですが、コロナ禍における海外旅行は今までの何倍も確認すべきことがあり面倒です。

今回は実際に調べる順番に沿って9つのSTEP に分けて詳細を解説していきますが、基本的には以下大きく3つのことを調べると言う事を頭に入れておきましょう。

・渡航先の国の入国制限や行動制限について
・渡航先の国での滞在について
・帰国時の必要書類や隔離措置について

それではSTEP1から順番に解説していきますので、少しずつ整理していただければと思います。

 

STEP1 [事前準備]入国条件や行動制限について調べる

まずは入国条件や入国後の行動制限について、外務省のホームページや渡航先の大使館のホームページで最新情報を確認しましょう。

ここで調べるのは下記のようなことです。

・入国可否(入国条件や入国制限)
・入国後の行動制限(隔離、ワクチンなど)
・入国のための必要書類
・ビザ、コロナに関する条例や罰則
・防疫措置(日本で言う緊急事態宣言など)

海外のコロナ禍における入国制限等の例

例えばアメリカを例にすると以下のような制限があります。

アメリカ(米国):米国時間2021年11月8日から、米国への入国(空路)に際しては、18歳以上の非移民である非米国市民に対し、ワクチン接種証明の提示が義務付けられる(一部免除あり。※)。また、2021年12月6日から、ワクチン接種の有無にかかわらず、2歳以上の全ての旅客に対し、米国への「出発前1日以内」に取得した)新型コロナウイルス検査の陰性証明書が求められる。上記に加え、全ての渡航者に「宣誓書」の提出が求められる。
引用:https://www.anzen.mofa.go.jp/covid19/pdfhistory_world.html

このような感じで、各国ごとに様々な制限や入国条件が決められていますので事前の確認が必要です。

またこの条件は刻一刻と変わるものですので、必ず自身で最新の情報を確認しましょう。

入国条件などを調べるところ

上記のような入国条件は下記のような場所で調べましょう。出来れば下記で紹介している情報源は全て確認するのをおすすめします。

①外務省の海外安全ホームページ

新型コロナウイルス感染症について各国が取っている措置や海外で生活している人、海外旅行を検討している人に向けて最新情報を発信しています。

国・地域別 海外安全情報では、確認したい地域をクリックするとその国の安全情報が確認できます。

目的別の項目は「海外旅行」「海外出張/ビジネス」「海外留学/海外修学旅行」「海外生活」の4つに分かれていて、項目ごとに役に立つ情報が掲載されています。

外務省 海外安全ホームページ:https://www.anzen.mofa.go.jp/

 

②渡航先の大使館ページ

日本国内から発信されている情報はもちろんですが、渡航先から発信されている情報も必ず確認が必要です。

大使館のホームページでは、新型コロナウイルス関連情報が日々更新されています。

在アメリカ合衆国日本国大使館ホームページ(新型コロナウイルス関連情報):https://www.us.emb-japan.go.jp/itpr_ja/covid-19.html

トランジットがある場合は、トランジットする国の情報も確認しましょう。

 

③航空会社ホームぺージ

航空会社ごとに渡航者に課している条件が異なります。陰性証明が必要などの条件がある可能性もあるので、利用する航空会社の情報も確認が必要です。

渡航書類や検疫書類の不備によって、入国が不許可になったり、搭乗を断られてしまう場合があるので注意しましょう。

ANAの場合

ANAの場合、「日本・海外の出入国情報について」のページで「海外から日本へ入国されるお客様」や「日本から海外へ出国されるお客様」などに分けて、注意事項や必要書類、各国の入国条件などについて書かれています。

2022年1月時点では、「日本に入国するすべてのお客様(日本国籍のお客様を含む)は、有効な検査証明書を提出できない場合、日本への上陸が認められません。

搭乗手続き時に有効な検査証明書を確認できない場合は、日本政府の指示により、搭乗をお断りさせていただきます。」と記載があります。

ANAホームページ:
https://www.ana.co.jp/ja/jp/topics/coronavirus-travel-information/

JAL

JALの場合、「運休・機内や空港での対応状況・各国の入国制限情報>各国の入国制限や検疫体制について」のページで「日本から出国されるお客さま」「日本へ入国又は経由されるお客さま」に分けて、各国の入国条件・検疫制限についてや出国前の各種サービスなどが書かれています。

2022年1月時点では、「海外から日本へ帰国・入国する場合、滞在国・地域に関係なく、また、国籍問わず、すべての方が、出国前72時間以内に検査を受けた新型コロナウイルス陰性の検査証明書の提出が必要です。検査証明書を提出できない方は検疫法にもとづき、日本国籍であっても日本への上陸が認められません。」と記載があります。

JAL航空ホームページ:
https://www.jal.co.jp/jp/ja/info/2020/other/flysafe/flights-service/quarantine-immigration/

 

面倒な場合は旅行会社のツアー情報を利用しよう

さてここまで様々な情報源についてお伝えしてきましたが、正直面倒ですよね?

そんな方は最低限の情報を得る手段として旅行会社のツアー情報を利用することをおすすめします。

例えば、JTBでは海外旅行のツアー情報を検索するページ(その国ごと)に、海外旅行時に必要な情報がまとめて掲載されています。一から自分で情報を探す手間を省くことができます。

ただし、最新情報がすべて載っているわけではないので、適宜上記で紹介した外務省や航空会社のページも確認しましょう。

またそもそも旅行自体を旅行会社のツアーで予約すれば、渡航に必要な情報などもまとめて教えてくれるので、面倒くさがりな方は検討してみましょう。

JTB 海外旅行・ツアー:https://www.jtb.co.jp/kaigai/
HIS 海外旅行トップ:https://www.his-j.com/kaigai/kanto.html

その他参考サイト

ツアー情報以外にも各国の入国条件や行動制限についての情報をまとめている企業サイトもあります。ある程度の情報がまとめられていて分かりやすいので、参考にしてください。

新型コロナ × 海外旅行・海外出張情報サイト(GLOBAL WiFi):https://townwifi.com/aftercorona/
クラブツーリズム:https://www.club-t.com/sp/special/abroad/kaigai-itsukara/

 

STEP2 SNSで現地情報を集める

STEP1で基本的な情報が集まったら、次は現地の生の情報を仕入れましょう。

現地のリアルタイム情報はSNSで収集することが可能です。今日この時点での実態 を知ることができるので、出来れば確認しておきたいですね。

特にTwitterでは現地情報を集めやすいです。Twitterで情報を検索するときのキーワード例をいくつかご紹介します。

<Twitterでのおすすめ検索ワード>
・国名+入国
・国名+ワクチン証明
・国名+観
・国名+レストラン+営業

上記のように入国時の話だけでなく、現地の観光や生活に関わる情報もチェックしてみるのが、情報収集のコツです。

その他にもロックダウンの可能性や、万が一新型コロナウイルスに感染してしまった時の対応なども調べておくと安心です。

 

STEP3 たびレジに登録しよう

たびレジ」とは、外務省からの最新の安全情報を日本語で受信できる海外安全情報の無料配信サービス。

たびレジに登録すると、各国の安全情報をメールで受け取れたり緊急時の連絡や安否確認ができたり、緊急時には支援などが受けられるなど、利点が多いのでとりあえず登録しましょう。

渡航国・地域、渡航期間、名前、メールアドレス、電話番号などを登録すると、利用を開始できます。

「◯◯地区では外国人旅行者を狙ったひったくりが多発しています!」など出発前から渡航先の安全情報を確認したり、「◯◯地区で外出禁止令が発出されました!」など旅行中に最新情報を受信できるので便利だったりします。

また現地で事件・事故に巻き込まれたときに素早く支援を受けられたり、日本にいながら世界の最新情報を確認したりもできます。

 

STEP4 航空券の購入

海外旅行に行くとなると航空券は必ず購入しますが、その際には下記の注意点を考慮 することが必要です。

・便の変更などができるフレキシブルな航空券を購入する
→水際対策も日々変化しています。渡航を中止せざるを得なくなってしまった時や急な予定変更を想定して、便の変更などがしやすい航空券を購入しておくと安心です。
・トランジットのない直行便を選ぶ
入国制限や制限措置はトランジット国も対象となります。その影響でトランジットができないなど最悪のケースも想定できるので、できるだけトランジットのない直行便を選びましょう。
・到着便の制限を確認する
→渡航先によって、到着便の制限を設けていることがあります。渡航先の到着便の制限を確認して、自身の便が制限の対象外であることを確認してから航空券を購入する必要があります。
・航空会社から直接、航空券を購入する
→渡航の中止が止むを得なくなり、航空券をキャンセルする可能性も大いにあります。航空会社から直接航空券を購入することでキャンセル手続きもしやすく、航空情報も得ることができます。中にはキャンセル無料などの対応を実施している航空会社もあるのでチェックしてみましょう。

 

STEP5 宿の予約

海外旅行自体のキャンセルを余儀なくされる可能性も考えられます。そんな時のために、無料でキャンセルできる宿を予約サイトで予約 しましょう。

航空券の場合は航空会社から予約するのがおすすめですが、ホテルの場合はホテル予約サイトがおすすめ。

「キャンセル可能」「キャンセル期限」などが明確に表示されていますし、海外のあらゆるホテルから選べるので、ホテルに関しては予約サイト一択です。おすすめは下記で確認ください。

 

STEP6 ワクチンパスポート(接種証明書)の発行

2021年7月から、新型コロナウイルスのワクチン接種の事実を公的に証明する接種証明書、いわゆるワクチンパスポートの交付が開始されています。

主に防疫措置の緩和などを判断する上で活用されます。

渡航先によっては、入国時にワクチンパスポートの提示を求められるケースもある ので、必要な場合は事前に用意しておきましょう。

接種証明書(ワクチンパスポート)が使用可能な国・地域は外務省のホームページで確認できます。

外務省 海外安全ホームページ:https://www.anzen.mofa.go.jp/covid19/certificationlist.html

申請場所

ワクチンパスポートの申請場所は、接種を受けた際のワクチンの接種券を発行した市町村(通常は住民票のある市町村)です。

ワクチン接種後に転居した場合など、1回目と2回目で別の市町村の接種券を使用して接種を受けた場合は、それぞれの市町村が申請先となります。

対象者

ワクチンパスポート申請の対象者は、以下の2つの条件のどちらにも当てはまる方です。

①予防接種法に基づく新型コロナウイルス感染症のワクチンの接種(医療従事者等の先行・優先接種、職域接種、通常接種等)を受けている

②渡航先の国による防疫措置の緩和が受けられるという理由から、日本から海外へ渡航する際に接種証明書(ワクチンパスポート)を必要としている
※一部例外もあります。

申請方法

ワクチンパスポートの申請に必要なものは以下の4つです。

①申請書(各市町村で用意)
②海外渡航時に有効なパスポート
③接種券のうち「予診のみ」部分
④接種済証または接種記録書

※自治体によっては、上記4つ以外に必要となる書類があります。

ワクチンパスポートの発行には、約1週間の時間がかかる場合があります 。申請にかかる費用は当面国費負担となっています。

なおワクチンパスポートに記載されるパスポート番号と、渡航時に使用するパスポートの番号は一致している必要があります。そのためワクチンパスポート取得後にパスポートの番号が変わった場合はワクチンパスポートを取得し直す必要があるので注意しましょう。

 

STEP7 保険の適用範囲を確認

クレジットカードを持っている場合は、まずカードに海外旅行保険が付帯しているか確認します。

カードに海外旅行保険が付帯していることが分かったら、カード付帯の保険でコロナで何かあった時の医療費をカバーできるか確認 しましょう。

※ちなみにほとんどのクレジットカード保険は利用付帯と言って、航空券などを当該のカードで購入している必要があるので注意しましょう。

クレカの保険と保険会社の海外旅行保険では、補償対象範囲や金額などが大きく異なります。

所有しているカード付帯の保険で何かあった時の医療費をカバーできないと判断したら、保険会社の保険を検討しましょう。

おすすめの海外旅行保険

海外旅行保険に加入できる保険会社を3つご紹介します。保険に関しては命にもかかわることなので補償対象範囲など入念に確認しましょう。

基本的に数千円も払えばかなら厚い補償を付けることができます。空港にある保険カウンターで加入するより断然お得です。

 

 

STEP8 帰国条件の確認

コロナ禍においては帰国時の条件も確認しておく必要があります。

2022年2月19日現在では、指定国・地域からの入国は、3日、6日または10日間の宿泊施設待機となっています。
※6日間または3日間の待機対象となっている指定国・地域から入国・帰国する方のうち一定の条件を満たせる方は自宅待機可。

日本入国時に必要な措置は厚生労働省のホームページ「水際対策」 に書かれています。最新情報を確認してください。

厚生労働省 新型コロナウイルス感染症について:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000164708_00001.html

必要書類について

日本へ帰国時には、以下の3つの書類が必要です。

①出国前72時間以内に受けたPCR検査の陰性証明書(検査証明書)

日本人を含むすべての入国者は、出国前72時間以内に検査を受けて、医療機関などから発行された証明書を提出しなければなりません。

陰性証明書(検査証明書)のフォーマットは、厚生労働省や外務省のホームページからダウンロードできます。

有効な陰性証明書を提出できない場合は検疫法に基づき日本への入国が認められず、また出発国で搭乗前に陰性証明書を所持していない場合は、飛行機への搭乗ができない ので注意しましょう。

陰性証明書(検査証明書)に関する詳しい情報は厚生労働省のホームページに書かれています。

厚生労働省 検査証明書の提出について:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000121431_00248.html

また陰性証明書を提出するためには、渡航先から出国する前に抗体検査を受ける必要があります。

抗体検査(コロナ検査)の実施については、渡航先での大使館で検査を受けられる機関等の情報を調べましょう。

②誓約書

帰国時の機内で配布される誓約書の提出が必要です。

10日間(指定国・地域は14日間)の公共交通機関の不使用、自宅等での待機、健康フォローアップの実施、地図アプリ機能等による位置情報の保存、保健所等から位置情報の提示を求められた場合には応ずること、接触確認アプリの利用等について内容をよく理解したうえで誓約書を検疫所へ提出します。

厚生労働省 検疫所が確保する宿泊施設での待機・誓約書の提出について:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000121431_00249.html

③質問票WEB

入国後10日間(指定国・地域は14日間)の健康フォローアップのため、検疫時にメールアドレス、電話番号等の連絡先を確認します。

日本国内で入国者ご本人が使用できるメールアドレス、電話番号を質問票WEBに回答し、作成したQRコードを検疫時に空港職員に提示します。

厚生労働省 質問票の提出について:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000121431_00251.html

 

アプリのダウンロードとスマホの設定

健康フォローアップの実施、地図アプリ機能等による位置情報の記録のために、誓約書で以下のアプリをインストールし、設定することになっています。

MySOS
入国者健康居所確認アプリのMySOSにログインして、位置情報や健康状態を報告します。

MySOS

MySOS

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②COCOA
接触確認アプリのCOCOAでは、陽性者と接触した可能性について通知を受け取ることができます。

COCOA - 新型コロナウイルス接触確認アプリ

COCOA – 新型コロナウイルス接触確認アプリ

Ministry of Health, Labour and Welfare – Japan無料posted withアプリーチ

③位置情報設定
陽性となった場合などに保存された位置情報を保健所などに提示するために、スマートフォンの位置情報記録の保存設定をします。

厚生労働省 日本へ入国・帰国した皆さまへ 「指定された待機期間中」のルール:https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000121431_00263.html

 

STEP9 帰国後の自主隔離について

帰国して10日間(指定国・地域は14日間)は、以下のルールが設けられます。

・自宅等での待機
・公共交通機関の不使用
・健康フォローアップの実施
・地図アプリ機能等による位置情報の保存
・位置情報の提示
・接触確認アプリの利用

帰国後、指定された待機期間は自宅や宿泊施設など登録した待機場所で待機して、他者との接触を避けます。

毎日、入国者健康居所確認アプリのMySOSを通して健康状態や位置情報の報告をします。

正当な理由がなく、健康状態や位置情報の報告を怠った場合や成約に違反した場合は、氏名や感染拡大の防止に資する情報が公表されることがあります

帰国後の自主隔離期間中は、必ずルールに従って感染の拡大防止に努め、体調不良の場合は保健所等に連絡しましょう。

この辺りも最新情報は厚労省のホームページでご確認ください。

 

まとめ

以上、コロナ禍における海外旅行の注意点、そして実際に旅行するときに確認する項目を順を追って紹介しました。

ただでさえ海外旅行は事前準備が大変ですが、コロナ禍によってその準備は何倍にも大変になってしまいました 。。

この辺りの情報を精査するだけでも骨が折れてしますので、個人的には旅行会社のツアーなどを活用した方がいいのでは?と考えています。

いずれにしても最新情報を確認し、安全で安心の旅行を心がけましょう。

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